AIを活用したデータ・レジリエンス機能 IBM Corporation（以下、IBM）は2024年2月27日、AIを活用したデータ・レジリエンス機能を追加したと発表した。 2023年11月、調査会社であるTechTarget社のEnterprise Strategy Groupは、自社の存続を脅かす脅威の上位5…
DX推進にあたって、システム内製化の課題に悩んでいませんか。DX化の人材不足や、社内の知識不足でなかなかシステム内製化やDX推進が進まない企業は多いでしょう。 今回の記事では、DX推進での課題と解決策を解説しています。これからシステム内製化へ取り組…
SIGNATEが新たなDX人材育成講座の募集開始 株式会社SIGNATEは3月1日、DX人材育成サービス「SIGNATE Boot Camp」の第1号講座「0からはじめるコンペで学ぶAI・データサイエンス実践講座」の受講生募集を開始した。 この講座は、プロのAI・DX人材による伴走支援…
現場の悲鳴を救うDX実践のための処方箋 2月28日、失敗事例を通して「成功するDX」を伝えるビジネス書『DX沼からの脱出大作戦』（今木智隆：著）が、ダイヤモンド社から発売された。 DX推進は多くの企業で課題となっている。上層部は「DX、DX」と呪文のように…
社内業務のスリム化のカギは電子契約サービス 株式会社ニーズウェルは3月26日（火）、日鉄ソリューションズ株式会社との共催による無料オンラインセミナー「契約業務のデジタル化、周辺システムとの連携によるDXの実現手法！」を開催する。 昨今、テクノロジ…
事業成長のためのデジタル戦略を先人が伝授 産経新聞社は3月26日と27日、オンラインセミナー「次世代をつくる 中堅・中小企業のDX戦略」を開催する。 テーマは、デジタル技術を用いた経営手法。デジタル技術を活用して事業成長を実現した中小企業の経営者、…
問い合わせ窓口を一本化、自社運営へJALグループのIT中核会社である株式会社JALインフォテック（以下、JALインフォテック）はこのほど、リックソフト株式会社（以下、リックソフト）のサービスを活用し、JALグループにおける問い合わせ窓口を一本化するシス…
「kintone」と「Platio」について解説するセミナー エイデイケイ富士システム株式会社は、ノーコードの業務アプリ開発に関する悩みを解決するセミナー「【自社業務に合うのはどっち!?】業務アプリ作成ツール 「kintone vs Platio」～ノーコードツールの選び…
2024年の技術革新・トレンド予測 バルテス・ホールディングス株式会社（以下、バルテス・ホールディングス）は2024年2月21日、「2024年に話題になりそうな技術革新についてのアンケート調査」の結果を公開した。 バルテス・ホールディングスが運営するメディ…
「豊臣秀吉presents 書類業務デジタル化 戦力診断」公開 株式会社インフォマートは、バックオフィス担当者向けの診断コンテンツ「豊臣秀吉presents 書類業務デジタル化 戦力診断」を公開した。 12問の質問に答えるだけで、企業のデジタル化対応状況を分析。…
業務管理を自動化するSaaSプラットフォーム 合同会社Coreviceは4月1日、業務プロセスの自動化と効率化を実現するSaaSプラットフォーム「OpsGuide」のα版をリリースする。 OpsGuideは、企業が直面する業務管理の課題を解決するために設計された、ソリューショ…
オンラインDXラーニングで学習を支援企業のデジタル変革を支援する株式会社アイデミー（以下、アイデミー）は8日、株式会社ニチレイ（以下、ニチレイ）が推進するDX内製化に向けた全社的人財育成の一環で、2022年5月からオンラインDXラーニング「Aidemy Busi…
高い技術を持つと認定された外国人材に「特定技能2号」 株式会社soeasy（以下、soeasy）は2024年2月15日、「soeasy buddy for 特定技能」のリリースを発表した。「特定技能」制度は、日本の労働力不足に託するため設置されたもので、少子高齢化等の社会課題…
45歳以上のデジタルリスキリング機会は少ない 株式会社ライフシフトラボは2024年2月15日、45歳からの実践型デジタルスクール「ライフシフトラボDXコース」の開講を発表した。 受講者対象者は40代後半から60代の、ITへの苦手意識をなくしデジタルスキルを武器…
現代のビジネスの現場では業種・業界を問わず、業務システムやアプリを活用している企業がほとんどです。多くの企業では、業務に活用するシステムやアプリは外注で賄っているというケースも少なくありません。 この記事では自社で使用するシステムを自社の人…
地域の除雪課題に関する自動除雪実証実験 東日本電信電話株式会社（以下、NTT東日本）は2024年2月13日、「地域の除雪課題に関する自動除雪実証実験について～過疎・高齢化社会における雪害課題の解決に関するDXの取り組み～」を公開した。 山形県西置賜郡小…
経費精算や請求書もデジタル化で業務効率を大幅アップ 株式会社TOKIUMは2月19日、支出管理クラウド「TOKIUM」を導入した企業の活用例をまとめた事例集を公開した。 この事例集では、飲食業、小売業、医療機関などの多様な企業が、経費精算や請求書のペーパー…
481の自治体が回答 一般社団法人自治体DX推進協議会（GDX）は2024年1月14日、「令和5年度 第一回 自治体DX 意識・実態調査」報告書サマリーの配付を発表した。 自治体・法人であれば無料で入手可能だ。専用フォームからメールアドレス、団体名・法人名、部署…
約7割が「DX化」と「IT化」の違いを知らない 2024年2月19日、シヤチハタ株式会社は「中小企業のDX化推進に対する意識調査」の結果を公開した。調査期間は2023年12月5日～同年12月6日。全国の中小企業の経営者ならびに決裁者を対象に実施され、500名から回答…
6割以上がシフト提出は“紙” 株式会社クロスビットは2024年1月18日、「シフトワーカーの本音についてのアンケート」調査の結果を公表した。 職場でのシフト提出の方法を質問すると、64.7％が「紙」と回答し、最多となった。次いで、25.3％の「メール」が2位、…
「DXアドバイザー」を知っているのは約6割 一般社団法人中小企業個人情報セキュリティー推進協会（SP2）は2024年1月25日、「DXアドバイザーに関する意識調査」の結果を公開した。 同調査は、2024年1月5日～同年1月9日に、DX推進を行っている中小企業（従業員…
キャンペーン実施で100万人規模の受験データを収集 株式会社ギブリーは2024年2月1日、DXリテラシー認定試験「デジタルスキルパスポート」の企業向け無料受験キャンペーン実施を発表した。申し込みの期間は2024年2月1日～2023年2月29日、提供期間は2024年2月1…
住宅メディア・住宅テック7社による調査 株式会社スペースリーは2024年1月30日、株式会社新建新聞社、株式会社コンベックス、株式会社リフィード、タウンライフ株式会社、iYell株式会社、株式会社ダンドリワーク、株式会社リブ・コンサルティングと共同で実…
英語、中国語、フランス語など多言語対応が可能 メディアリンク株式会社は2024年2月1日、熱海パールスターホテルが、同社の提供している自動音声応答システム「DXでんわ」を導入したと発表した。 多言語（英語、中国語、フランス語など）に対応可能な「DXで…
プログラミング未経験者向けのコースを提供 2024年2月6日、株式会社データミックスは、「データエンジニア／機械学習エンジニア育成講座」の提供開始を発表した。プログラミング未経験者向けのコースが3種類用意されている。 「ChatGPT」など生成AIの台頭で…
DXを推進している経営者103名が回答 2024年1月17日、Fabeee株式会社は「攻め・守りのDXに関する実態調査」の結果を公開した。 同調査は2023年12月25日～同年12月26日に、DXを推進している大都市圏以外の企業（売上50億円以上）の経営者を対象に実施され、103…
AIで社内知の管理を自動化！「Yoomナレッジ」 2月9日、Yoom株式会社はAIナレッジベースシステム「Yoomナレッジ」の新たな連携アプリケーションとして「Microsoft Teams」と「Chatwork」を追加したと発表した。 「Yoomナレッジ」は、SaaSや社内ドキュメントか…
DX推進の進捗状況に企業規模や業界で差 採用業務クラウド『採用係長』を提供している株式会社ネットオンは2024年1月31日、「人事／採用DXに関するアンケート調査」の結果を公開した。 DXは、ビジネス環境の変化や人手不足への対応策として取り組まざるを得な…
全体の半数程度のクリニックがデジタル化に対応 2024年1月30日、株式会社B4A Technologiesは【第一回 自由診療DXリサーチ】の結果を公開した。同調査は自由診療クリニックに勤務する医師、看護師、受付・カウンセラーを対象として2023年10月10日～2023年10月…
デジタル人材をどのように自社で育成していけばよいか悩んでいる方は多いのではないでしょうか。DX化推進にはデジタル人材の育成が欠かせません。 今回の記事では、デジタル人材がなぜDX化に必須なのかを解説しています。また、育成する際のポイントや、補助…
