施策の見直しと人事評価の実行が成果に繋がる
パーソルワークスイッチコンサルティング株式会社は2023年11月20日、「DX・デジタル人材育成トレンド調査2023」の結果を公開した。
同調査は2023年8月25日～8月29日に従業員数100名以上の会社勤務／会社経営者1,000名（20代～60代男女）を対象として実施された。
実施されている「DX人材」・「デジタル人材」の育成は実践に繋がっているかを尋ねると、59.9％の「機会提供をしており実践に繋がっている」が全業種で1位となった。
「DX人材」・「デジタル人材」の育成における成果創出に向けて、研修内容など施策を見直しているか質問したところ、「見直している」が38.7％、「見直した方が良いが、できていない」が46.7％という回答だった。
「DX人材」・「デジタル人材」を評価する人事制度があるかという質問では、54.9％が「はい」と答え最多となった。
研修内容の見直しや人事評価制度がある企業の方が、成果が出ている傾向が読み取れた。
業務改善から新しいビジネスの開発へ焦点が移行
DX戦略の目的は、2022年に続いて2023年も「業務プロセスの変革」が57.1％で1位となったが、2位に変化が見られた。2022年は53.5％の「業務改善」、2023年は51.4％の「新しいビジネスの開発」で、焦点が移行している。
「DX人材」・「デジタル人材」の育成の課題では1位が変化した。2022年は28.2％の「取り組んでいるがDXに繋がらない」、2023年では28.0％の「予算がとれない」という結果だ。
2023年の育成関連予算は、13.6％の「5,000万円以上～1億円未満」が最も高い。
教育方法には変化がなく、最多は「自社のe-ラーニング」のままである。変革には、学習方法の見直しとモニタリングの強化がポイントとなると同社はコメントしている。
【パーソルワークスイッチコンサルティング調べ】
（画像はプレスリリースより）
▼外部リンク
パーソルワークスイッチコンサルティング株式会社のプレスリリース
https://www.persol-wsc.co.jp/news/1336/
