「やばい」と認識している？生成AIへの危機意識に関する調査を実施

生成AIが急激に発展しているが危機意識は育っていない

2024年3月1日、JetB株式会社は「生成AIへの危機意識に関するアンケート調査」の結果を公開した。生成AIが急激に発展している一方で、その影響について社会全体の危機意識が十分に育っていないことが危惧されている。

同調査は2024年2月29日、全国の23歳以上の就業者（会社員、経営者・会社役員、教職員を除く公務員、自営業、医師・医療関係者など）を対象として実施され、500名から回答を得た。

ChatGPTの認知率及び継続利用率については、野村総合研究所（NRI）が2023年6月22日に発表した「インサイトシグナル調査」レポートと比較した。

ChatGPTを知っている割合は、野村総合研究所調べでは61.3％、JetB株式会社調べでは77.6％で、半年で16.3ポイント上昇している。

ChatGPTを利用したことがある割合は野村総合研究所調べで12.1％、JetB株式会社調べで12.6％となっており、顕著な差はなかった。

ChatGPTを継続利用している割合を調査したのはJetB株式会社のみで、3.6％となっている。ChatGPTを利用したことがある割合は野村総合研究所調べで12.1％だったことを鑑みると、ChatGPTを使ったことがある人のうち71.4％が継続利用していないことが読み取れる。

「ChatGPT以外のすべてのAIツール」を使っているかを尋ねると、利用率が12.1％、継続利用率が4.2％で、ChatGPT単体よりも少し高くなっている。

AIを仕事で使っている人の割合を調べると、AIを仕事に使ったことがない人が75.8%を占めた。また、「AIを仕事で使っている」と回答した人で「仕事を奪われる可能性がある」または「すでに仕事を奪われていると感じる」と答えた人は1％に留まった。

JetB株式会社は「認知率の変化が意識の変化に結びついていない」（プレスリリースより）と結論づけている。

（画像はプレスリリースより）

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